こんにちは！
フランスまとめサイト管理人の伊藤圭です。
フランスで仕事をするのも良いけど、どちらかというと日本に居ながら、フランス語を使って生活をしていきたい！
という方も少なくないと思います。
そして同時に、
中々フランス語が使える仕事が見つからない…。
と、苦労されている方もいらっしゃると思います。
というか、かくいう管理人がそうでした。
管理人は、｢基本的に日本に居ながら毎日フランス語を使って仕事がしたい。フランスには毎年出張で1回くらい行けたら最高。あとは、3年とか期間限定で駐在出来たら良いな｣と思っていました。
というわけで、日本に居ながらフランス語を使える仕事を必死で探し続けましたが、これがまた全然見つからない。
そしてやっとの想いで行き着いたのが、現在のインバウンド業界の会社での海外営業職です。
今回は、僕と同じような想いを持ち・同じような苦労をされている方のために、
｢日本に居ながらフランス語が使える仕事｣を10個ご紹介させて頂こうと思います。
この記事を通じて、以下の事が分かります
初めての方向けに自己紹介。
- 東京生まれ東京育ち、仕事の都合で現在関西在住の36才。
- 大学生の頃にパリへの交換留学を経験（約1年間）。
- インバウンド業界で8年以上、日々フランス語と英語を使って仕事をしている。
- DELF B2（フランス語）・ TOEIC 825（英語）
- アンサンブルアンフランセ公認インフルセンサー
- ｢フランス語の仕事に就きたい｣という人を応援するフランス語キャリアアドバイザー
仕事で通じるフランス語のレベルがどれくらいなのか気になる方は、こちらの記事も読んでみてください！
フランス語の仕事の探しを知りたい人はこちらの記事も読んでみて！
1. 日本に居ながらフランス語を使うことができる仕事10選
それでは早速、「日本に居ながらフランス語を使うことができる仕事」を
10個挙げさせていただきます。
皆さんがお仕事を探す上で、参考となりましたら幸いです。
1-1. インバウンド専門旅行会社及び旅行会社のインバウンド部門の海外営業職
まずは僕が所属しているインバウンド業界のお話です。
この章では、インバウンド業界及び同部門の旅行会社についてご紹介します。
インバウンドとは、平たく言うと「外国人が日本に来て旅行をすること」です。
つまり、インバウンド専門の旅行会社及び旅行会社のインバウンド部門というのは、「外国人訪日観光客（日本に観光にやってくる外国人旅行者）」を主な顧客とする旅行会社・仕事のことを指します。
形態は様々ありますが、大きく分けると以下の2つになります。
- B to B = 日本への旅行を企画する海外の旅行会社を顧客とする
- B to C =日本への旅行を検討している外国人を顧客とする
1-1-1. インバウンド専門旅行会社及び旅行会社のインバウンド部門への入社するには？
インバウンド専門旅行会社及び旅行会社のインバウンド部門への入社方法は、新卒採用と中途採用の2種類があります。
日系企業は基本的に新卒・中途採用を行っており、外資系となると中途採用がメインです。
募集方法は、大手就職サイトを通じての応募だったり、その会社のポータルサイトだったりと、企業によって様々。
ですので、関心のある企業がある場合は、各会社のホームページにて採用情報を確認してみることをお勧めします。
代表的なインバウンド専門の旅行会社及びインバンド部門を持つ旅行会社
・株式会社JTBグローバルマーケティング＆トラベル
・株式会社日本旅行
・株式会社阪急交通社
・東武トップツアーズ株式会社
・株式会社エイチ・アイ・エス
・東日観光株式会社
・France Travel Center
・EXO Travel
・THE J TEAM
・DESTINATIONA ASIA
などなど
インバウンド専門の旅行会社に勤務する方のキャリアパスに関心がある人はこちらの記事も読んでね！
1-2. フランス語ガイド（フランス語通訳案内士）
フランス語ガイドとは、｢フランス語圏の訪日観光客に対して、フランス語を用いて日本の歴史や文化を案内し、それらを通じてお金を収受する」というお仕事となります。
今までは、それぞれの言語（英語、フランス語、ドイツ語、スペイン語など）の通訳案内士資格（国家資格）を取得しないと、ガイドとして働くことはできませんでした。
しかし、年々高まるインバウンド需要に対応するために2018年1月に法改正があり、以後は通訳案内士資格を所持していなくても、つまり誰でもフランス語ガイドとして仕事することが出来るようになりました。
ちなみに、法改正がなされた後も、｢通訳案内士｣という国家資格は残っています。
1-2-1. フランス語ガイドになるには？
フランス語ガイドは基本的に個人事業主です。
つまり会社に所属せずに、個人として独立して仕事を請け負うこととなります。
なので、仕事をこなせる・こなせないは置いておいて、事実上なろうと思えば誰でもなることができます。
勿論、そんな簡単にこなせる仕事ではありません。
むしろ、相当レベルの高いフランス語能力や状況判断力などが必要です。
仕事の受注方法はまちまちですが、基本的には以下の3パターンです。
- 旅行専門あるいは総合人材派遣会社に登録をして、派遣会社より仕事を受注する
- インバウンド専門旅行会社及び旅行会社のインバウンド部門に自分の経歴等を登録して、各旅行会社の手配担当者より仕事を受注する
- 直接フランス人旅行者からガイドの依頼を受ける。
・旅行専門あるいは総合人材派遣会社のガイド募集例
・インバウンド専門旅行会社及び旅行会社のインバウンド部門のガイド募集例
個人事業主なので、仕事は出来高になります。
なので、仕事がないときは当然収入は０です。
ただ、逆に高い能力を発揮して「有名ガイド」になることができれば、
確実に仕事のオファーが来るようになります。
英語ガイド以外は現在人材不足に悩まれており、特にピークシーズンはガイドの数が足りない状態です。
現在はコロナ禍ですが、今後インバウンド需要は確実に回復・拡大していくことが予想されていますから、伸びしろのある業界であるとは思います。
フランス語通訳案内士として活躍している人のキャリアパスが気になる方はこちらの記事も読んでね！
1-3. 海外旅行（アウトバウンド）の添乗員
海外旅行の添乗員とは、「日本から出発する海外旅行（パッケージツアー及び団体旅行）に同行し、ツアーが旅程通り行われるように交通機関や各種施設との調整・対応を行う仕事」となります。
「それって具体的にどんな仕事？」と思った方は、修学旅行の時のバスガイドさんの役割が添乗員に非常に近いので、バスガイドさんを思い浮かべてみて下さい。
細かいことを言うと、厳密には「修学旅行に同行している旅行会社の人」が添乗員です。
ただ、あんまり細かいことを言っても返って分かりにくくなってしまうと思うので、ここはバスガイドさんだと思っていただければ結構です。
バスガイドさんは修学旅行中…
- バスで移動中、車内で次の目的地までの所要時間や観光のポイントを説明してくれる。
- 目的地の駐車場に着いたら、目印になるような旗を持って「こちらですよー」と拝観場所まで案内してくれる。
- 館内の見どころをぐるっと回って、またバスの駐車場まで連れてきてくれる。
- おすすめのお土産とか教えてくれる。
- 渋滞にはまって次の拝観個所に行けそうもないときは、別の場所を提案してくれる。
- 車酔いしたら、酔い止めをくれる。
- バスの中に忘れ物をした人がいたら、先生に渡しておいてくれる。
海外旅行の添乗員とは、これの海外旅行バージョンだと思っていただければ結構です。
ここに、ホテルでのチェックイン手続きとか、ルーブル美術館などの拝観個所でのチケットの購入とか、レストラン到着時の席の確認とか、バスの運転手との行先確認などの作業が追加されます。
基本は関係機関との対応は英語で行われます。
ただ、行先がフランス語圏であり、加えてあなたがフランス語を話すことができれば、
当然上記のやり取りをフランス語で行うことができます。
旅行の行先はトレンドに左右されるので、「添乗先の全てをフランス語圏にする」ということは難しいかもしれません。
あなたの仕事が認められて、旅行会社から求められるようになれば、フランス語圏の仕事の比重を上げていくことは可能だと思います。
1-3-1. 海外旅行の添乗員になるには？
基本的にはフランス語ガイドと同様に以下の2パターンがあります。
- 旅行専門あるいは総合人材派遣時会社に登録して、派遣会社経由で仕事をもらう。
- 旅行会社系の添乗員派遣会社（例えば、株式会社阪急交通社のグループ会社）に所属して、社員として働く方法
旅行会社系の添乗員派遣会社に所属する場合は、新卒採用と中途採用の2パターンがあり、いずれの場合もその会社の採用方法に従う必要があります。
①旅行専門あるいは総合人材派遣会社の添乗員募集例
②旅行会社系の添乗員派遣会社における添乗員募集要項例
2-3-2. 海外添乗員の必須資格：総合旅程管理主任者
海外添乗員として仕事をするためには、
｢総合旅程管理主任者｣という資格を取得しなければなりません。
これは｢旅程保証｣をするため資格、つまり｢ツアーが予定通り行われるようにするため｣の知識と実務能力を持っていることを証明する資格となります。
この資格がないと、添乗員として仕事をすることができません。
厳密に言うと｢主任添乗員｣として仕事ができないということになりますが、｢添乗員として仕事ができない｣とほぼ同義なので、気にしないで下さい。
ちなみに、
｢ツアーが予定通り行われるようにするため｣って、ツアーが予定通り行われるなんて当然じゃないの？
って思いますよね！？
正直に言います。
海外旅行では全く当然ではありません（笑）
「嘘でしょ！？｣って思うことが結構頻繁に起こります（笑）
例えば･･･
などなど、例を挙げたら切りがありません。
この時、旅行会社は｢旅程保証｣、
つまり｢行程を準するために現場で可能な限りの調整をする義務｣があります。
そして、万が一修正が出来ない場合は、以下のことを通じて可能な限り元々の行程に近づける努力をしなければなりません。
- 代案の提案：オランジュリー美術館に代わる別の美術館・電車代わる飛行機の提案
- 追加のサービスの手配：当初の条件に近づかせるため、全ての部屋をワンランク上にアップグレード）する。
この｢旅程保証｣業務を行うための必須資格が、｢総合旅程管理主任者｣資格となります。
1-3-3. 総合旅程管理主任者はどうやったら取れるの？
総合旅程管理主任者の資格は、
下記のような専門機関が実施している有料研修を受講することで取得することが出来ます。
正確には、こちらの研修の修了試験に合格した上で、研修終了後1年以内に最低1回、あるいは終了後3年以内に2回の添乗実務（国内の場合は日本国内、総合の場合は海外）を経験しなければなりません。
えっ!？
でも、資格がないと添乗業務はできないんじゃないの？
と、思いますよね。
ご安心下さい。
こちらにも専用の｢実務研修｣があります。
添乗実務研修はよっぽどの事が無い限り｢不合格｣ということはありません。
｢海外旅行に、ちょっと勉強の時間が設けられている｣という感じですので、リラックスして行ってきて頂ければと思います。
1-4. アウトバウンド旅行会社の法人営業職
アウトバウンドって何かというと、インバウンドの逆、
つまり日本から海外に行く旅行を扱う旅行会社のことを指します。
これは、皆さんが｢旅行会社｣と聞いて、通常イメージされる姿かも知れませんね。
ここのでポイントは、｢法人営業職になる｣ということです。
ポイントを説明する前に、まず事前知識として、旅行形態には主要３形態について説明します。
ちょっと専門的な内容となります。
ここで見て欲しいのは1.募集型企画旅行と、2.受注型企画旅行です。
募集型企画旅行に同行するのは、基本的には前の章でご紹介した海外添乗員となります。
そして、受注型企画旅行に同行するのは、
今回ご紹介しているアウトバウンド旅行会社の法人営業担当者です。
手配担当者や経理担当者ではなく、あくまで法人営業担当者がツアーに同行することになります。
なので、アウトバウンド旅行会社の法人営業担当者として、企業などのあなたのお客様にパリへの社員旅行などを提案したとします。
その後、運良くお客様から本旅行を受注することが出来れば、添乗員としてお客様のパリ旅行に同行することで、現地で添乗業務を行う際にフランス語を使用することが出来ます。
｢お客様のニーズありき｣ですから、海外添乗員のように、｢全ての目的地をフランスにする｣と言うことは難しいと思いますが、自分の頑張り次第で、フランスに行く頻度を増やすことが出来ると思います。
1-4-1. アウトバウンド旅行会社の法人営業になるには？
アウトバウンド旅行会社への入社方法は、インバウンドの場合と同様、
新卒採用と中途採用の2種類があります。
募集方法も、大手就職サイトを通じての応募だったり、その会社のポータルサイトだったりと、企業によって様々です。
ですので、関心のある企業がある場合は、各会社のホームページにて採用情報を確認してみることをお勧めします。
1-5. ホテルのフロント・ベル・コンシェルジュなど
現在（2022年3月12日）は新型コロナウイルスの影響により訪日外国人観光客はほぼゼロですが、コロナ以前はそりゃもう多くの外国人で賑わっていました。
観光経済新聞の2019年1月6日時点の記事によると、2018年12月18日時点で、訪日外国人観光客数は3,000万人を突破！
2019年には過去最高となる3,188万人を記録し、政府が目指していた｢2020年までに4,000万人｣という目標に到達できたか定かではないですが、毎年新記録を達成するほど、順調に数は伸び続けていました。
訪日外国人観光客の半分以上が東アジア（中国・台湾・香港・韓国）の人々です。
ただ、当然たくさんのフランス人たちも日本に観光に来ています。
2019年は実に336,333人のフランス人が来日しました。
これはイギリスの424,279人次いで、ヨーロッパからの訪日観光客の中で二番目に多い数字です。
https://www.jnto.go.jp/jpn/statistics/since2003_visitor_arrivals.pdfホテルのカテゴリーやロケーション、そして地域・都市にもよるとは思いますが、毎年新記録を叩き出していた頃の訪日外国人観光客数の状況を踏まえると、様々なホテルにフランス人観光客がやってきていたことでしょう。
ホテルのベル（入り口付近にて、荷物などを運んでくれる人）やフロント、そしてコンシェルジュなどに就くことが出来れば、フランス人のお客様がやってきたときに、あなたの自慢の｢フランス語｣で応対することが可能だと思います。
1-5-1. ホテルに勤めるためにはどうすれば良いの？
ホテルの求人情報は、
大手就職・転職サイトや各ホテルのホームページの求人欄に掲載されています。
なので、上記のサイトを通じて応募するのが一般的です。
特に必要な資格はありませんが、フロントやベルなど、お客様と接する部門を希望される場合は、日系企業であればTOEIC 600点が一つのラインとなっているようです。
ちなみに、外資系ホテルはTOEIC 700点が求められるとのこと。
もっと詳しくホテルへの就職に関する情報が知りたい方は、下記の神田外語学院の記事が物凄く詳しいので、是非とも読んでみて下さい。
ホテルの各部門（宿泊部門・料飲部門・宴会部門など）や代表的なホテルの初任給、それからホテルに求められるスキルなどがにとても詳しく説明されています。
ホテルに就職された卒業生のインタビューも豊富に掲載されているので、ホテルへの就職をお考えの方にとっては、こちらに掲載の記事を通じて必要情報を網羅的に得られると思います。
1-6. フランス語圏への直行便がある航空会社のキャビンアテンダント
フランス語圏への直行便がある航空会社のキャビンアテンダントも、
フランス語を使うチャンスが大いにあります。
例えば、成田発-パリ行きの飛行機は、日本人の乗客だけではなく、多くのフランス人の乗客も利用していますので、彼らに接客する際に、間違いなくフランス語を使うことが出来ます。
また、フランス人の乗客に対応するべく、ネイティブフランコフォンのキャビンアテンダントも同じ飛行機に乗っているはずです。
彼ら・彼女らとも、フランス語でコミュニケーションを取ることができるでしょう。
それから、当然フランス到着後に、現地でフランス語でのやり取りが出来ます。
フランス語でやり取りをするどころか、我らが第二の故郷フランスで、ショートステイし放題です！
ちなみに、フランス語圏への直行便がある航空会社として、以下の会社が挙げられます。
1-6-1. フランス語圏への直行便がある航空会社のキャビンアテンダントになるには？
航空会社のキャビンアテンダントになるためには、新卒採用と中途採用の2種類があります。
募集方法も、大手就職サイトを通じての応募だったり、その会社のポータルサイトだったりと、航空会社によって様々。
キャビンアテンダントになるためには、国際線希望であれば、TOEIC 600点ほどの英語力が求められるそうです。
ですが、それ以外に必須資格はなく、誰でも応募することが出来ます。
ただ、資格ではないのですが、以下の身体的な条件を設けているところが多いです。
ただ、現在は機材の小型化が進んでいるため、日系企業を中心に身長制限は徐々になくなりつつあります。
実際に身長153cmで大手航空会社に採用された方もいらっしゃるそうですよ。
もっと詳しくキャビンアテンダントへの就職に関する情報が知りたい方は、今回も下記の神田外語学院の記事が物凄く詳しいので、是非とも読んでみて下さい。
｢キャビンアテンダントになるために必要な学歴｣や｢実質的な年齢制限｣、｢倍率｣や｢エントリーシート対策｣など、キャビンアテンダントを目指す上で有益な情報が満載です。
僕も今回の記事を執筆するにあたり、大いに参考にさせて頂きました！
1-7. フランス語通訳者・翻訳者
フランス語の通訳者や翻訳者も、
日本に居ながらにしてフランス語を使うことが出来る職種だと思います。
サミットなどの行政機関の会合においては勿論！
フランスと取引のある企業にフランスからパートナーが来日し、ミーティングを実施する際の｢日⇔仏通訳｣や、スポーツ選手・監督の通訳など、通訳者としての活躍の場は様々です。
翻訳者の活躍の場も非常に多く、例えば以下の仕事が挙げられます。
- 日本で開発されたスマホアプリをフランス語圏へ展開するべくフランス語に翻訳する作業（一般的に、｢アプリのローカライゼーション｣と呼びます）
- 日本製の工場用大型機械のフランス語のマニュアル作成
- マンガのフランス語への翻訳
1-7-1. フランス語通訳者・翻訳者になるには？
フランス語通訳者・翻訳者になるには、｢フリーランス｣か｢通訳及び翻訳エージェントや派遣会社に登録し、仕事を斡旋してもらう｣という２つの方法が一般的です。
フリーランスで仕事を受注するには、相当の実績や人脈が必要になります。
ですので、まずほとんどの方が、通訳・翻訳エージェントや派遣会社に登録し、仕事の斡旋を通じて実績・人脈を広げていってから、フリーランスに転身されているようです。
通訳・翻訳エージェントや派遣会社には、例えば以下のところが挙げられます。
- ｢まだ通訳者・翻訳者としての実績がない｣という方は、人材派遣会社。
- ｢既にある程度の実績がある｣という方は、フリーランスとして通訳・翻訳エージェント
に登録するのが一般的です。
｢どの人材派遣会社に登録すれば良いか分からない｣という場合は、取りあえずテンプスタッフに派遣スタッフとして登録することをオススメします。
テンプスタッフであれば、通訳者・翻訳者としての勤務経験がなくても登録が可能ですので、
未経験から一つずつ実績を積み上げていくことができます。
1-7-2. フランス語通訳者・翻訳者のキャリアパスに関心がある方は
現役のフランス語通訳者・翻訳者の方が、どのように現在のお仕事をされるに至ったのか知りたい！
という方は、是非とも下記のフランス語人材のキャリアパス」も読んでみて下さいね！
フランス語の通訳者・翻訳者となるまでの過程は勿論！
フランス語の勉強方法や、通訳者・翻訳者としての心構えまで、実務に役立つ情報が盛りだくさんです。
１-8. 専門及び総合商社のバイヤーのポジション
フランスの食品や化粧品、衣料品、そして雑貨などを扱う総合商社あるいは専門商社においても、フランス語を使って仕事をすることが可能だと思います。
商社という言葉を初めて聞く方もいらっしゃるかも知れないので、まずとってもざっくりと商社・専門商社・総合商社について説明しますね。
商社とは？
原材料や材料、部品、製品を仕入れて、それらを必要としている別の誰かに販売することを生業とする会社
例：フランス企業Aが精製した砂糖をフランスから仕入れて、それを日本のお菓子会社Bに販売する。
・メーカとの違い
メーカーは自社で製品を｢作って｣販売しますが、商社は製品を｢作るのではなく、それを作った誰かから仕入れて｣販売をします。
専門商社とは？
特定の分野に限定して商品を取り扱う商社
例：繊維を専門に取り扱う商社、食品を専門に取り扱う商社
総合商社とは？
特定の分野に限定せず、様々な商品を取り扱う商社
例：繊維と石炭を取り扱う商社、石炭・土地・電力を取り扱う商社
以上が、商社・専門商社・総合商社のざっくりとした説明となります。
なんとなく、イメージは掴んで頂けたと思います。
では次に、商社内の業務についてです。
フランスと取引をしている商社ならどのような職種でも良いのかというと、実はそういうわけではありません。
基本的には、フランス現地とやり取りができる職務、
つまりバイヤーのポジションに就く必要があります。
商社は平たく言えば、物を仕入れてを販売する業態です。
｢仕入れの人＝バイヤー｣は｢仕入れ先の人｣と、そして｢販売する人＝営業｣は｢販売先の人｣とやり取りをすることとなります。
例えば、フランスから化粧品を仕入れて、それを日本の化粧品店に販売している場合は、バイヤーはフランスの化粧品メーカーと、営業は日本の化粧品店とコミュニケーションを取ることとなります。
従って、この場合はバイヤーの仕事をしないと、フランスとやり取りをすることが出来ません。
このバイヤーのポジションをどの部署が担うかは、その会社毎に異なります。
場合によっては、営業社員が販売だけでなく仕入れも行うこともありますし、上記の例のように、営業と仕入れを完全に別けているところもあります。
なので、この点は説明会や人事部への質問を通じて、しっかりと企業研究をしてから、採用試験に望むようにして下さい。
1-8-1. 専門及び総合商社に入社するには？
専門商社及び総合商社に入社する方法は、商社の規模や形態毎に異なります。
一般的に、小規模商社はリファラル採用、中規模や大規模の商社は大手就職サイトや会社毎のポータルサイトを通じた新卒・中途採用を実施しています。
なぜ小規模商社がリファラル採用なのかというと…
- 資金の関係で就職サイトのサービスが利用できない。
- マンパワー不足により自社サイトを通じた十分な採用活動ができない。
などの可能性があるためです。
なお、会社の規模については、｢就職サイトの企業概要欄｣あるいは｢その会社のホームページの会社情報｣に掲載されている、以下の2点を確認するようにして下さい。
以前、｢株式会社JTBが資本金を1億円まで減額し、税制上の中小企業となった｣など、規模の実態と税制上の登録が合っていないというケースも出てきてはいますが、これはレアケースです。
基本的には、上記の2点の指標を見ることで、その企業規模の測ることが可能だと思います。
ちなみに、
就職サイトや会社のホームページに募集情報が無い小規模商社の場合、どうやって採用試験を受ければ良いの？
という疑問が湧いた方もいらっしゃると思います。
この問題の対処法として、｢これが正解です！｣というようなものは無い思いますが、例えば以下のような方法が考えられると思います。
例え募集情報が掲載されていなくても、企業に一方入れてみる！
という方法です。
管理人としては、これに尽きると思っています！
もしかしたら、｢実は今、一人ほど採用したいと思っており、ちょうど知り合いを通じて人材を探しているところだった。良かったら、履歴書と職務経歴書を持って、弊社までお越し下さい｣となるかもしれません。
基本的に、小規模業者は人材を育てる余裕がないので、新卒というよりも中途採用を通じた即戦力を求めている場合の方が多いと思います。
勿論、｢今は特に人材は募集していません｣と言われることの方が多いとは思いますが、
折角良い会社を見つけたのに、何もアクションを起こさないなんて勿体ない！
ご縁というのはどこに転がっているか分かりませんから、良さそうな会社を見つけた場合は、先方に連絡を入れてみることをオススメします。
1-9. ワイン輸入業者のフランスワインバイヤー
ワイン輸入業者におけるフランスワインのバイヤーのポジションも、日本に居ながらフランス語を使える仕事です。
ワイン生産者の方々とのメール・電話でのやり取りや、年に数回程度、ワイン買付のためのフランス出張などを通じて、自慢のフランス語を使用することができるでしょう。
ただ、これらはワインバイヤーに限ったことではありませんが、「フランス語ができればバイヤーの仕事ができるか」と言われれば、そういうわけではありません。
商談や交渉に耐えうるフランス語能力に加えて、ワインに関する専門的な知識、ワインの輸入・輸送に関する知識、そして市場を読むマーケティングの知識など、本当に様々な能力が求められます。
単に「フランス語が大好きだから」という理由だけではなく、ワインが大好きだったり、食に関わることに関心があるなど、「ワインという取り扱い商品に対する愛や興味」も必要になってくると思います。
1-9-1. ワインのバイヤーになるには？
ワイン輸入業者は、一般的に大手就職サイトや会社毎のポータルサイトを通じた新卒・中途採用を実施しています。
仮に入社できたとしても、いきなりバイヤーとして活躍することは難しく、最初の内は小売業者・飲食店などへの営業あるいはワインの伝票や請求書の作成などの事務作業などによって実務経験を積むことになります。
その傍らでバイヤーの業務のサポートに入り、OJT（On the Job Traningの略。実際の職務現場で業務を通して行う教育訓練）を通じてワインに買付や輸入、輸送、市場に関する知識を身につけ、晴れてバイヤーとしてデビューするという流れが一般的です。
多くのワイン輸入業者がワインの試飲会という形で社員勉強会を設けているようですが、当然それだけでは不十分ですので、上記の通常業務やOJTに加えて、自分自身でワインの飲み比べをするなど、自主的なワインの勉強も欠かすことはできません。
取引先小売業者の客層に合うワインの提案や、取引先レストランの料理に合うワインの提案及び自社ワインに合うメニューの逆提案など、ワインだけではなく、その周辺知識も求められると思います。
これらの紹介文を読んで、｢大変そうだけど、すごくやりがいがありそう！｣と、ポジティブな印象を抱かれた方は、是非ともチャレンジしてみて下さいね。
1-10. フランス語圏地域専門の開発コンサルタント
フランス語圏地域を専門とする開発コンサルタントも、
ある意味日本の居ながらフランス語を使うことができる仕事です。
ある意味というのは、基本的にプロジェクト中はプロジェクト対象地域で生活をすることになるため、このような言い方をしました。
ただ、プロジェクト期間中以外は基本的に日本で生活をすることになりますし、プロジェクトがある程度軌道に乗れば、場合によっては現地パートナーに現地のことは任せて、自分は日本で仕事をすることも可能です。
国際協力の業界においては、日本人でフランス語を使って仕事ができる人材は非常に少ないため、この業界でフランス語が使えるというのはとてもに重宝されます。
恐らく活躍のフィールドは西アフリカのフランス語圏が中心になると思います。
ちなみに、「開発コンサルタント」という言葉を初めて聞かれて方もいらっしゃると思いますので、簡単に開発コンサルタントという仕事について説明させていただきます。
1-10-1. 開発コンサルタントって何？
開発コンサルタントというには、平たく言うと国際協力事業の「調査」・「実施」・「評価」を実施する専門家のことを指します。
上記の3つの業務を把握するために、まずは日本の国際協力事業の大枠を確認してみましょう。
1-10-1-1. 日本の国際協力のやり方：「要請主義」とは
日本で主に国際協力事業を行っているのは、
独立行政法人国際協力機構（通称JICA：ジャイカ）です。
JICAは、国際協力を実施するにあたり当事者となる国の「オーナーシップ（当事者意識）」を大切にしているため、「要請主義」を取っています。
これはどういうことかというと、「○○という支援活動をさせて下さい」ということを日本から相手国に伝えるのではなく、相手国から「日本さん、○○という状況を改善するべくまず△△という問題に取り組みたいので、力を貸してもらえませんんか？」という要請を待つという方法です。
この要請主義には、主に以下の2つの効果があるといわれています。
1-10-1-2. 国際協力事業の「調査」のタイミングと具体例
要請主義という方針に従い、JICAは相手からの「要請」を受けて、国際協力事業を行います。
例えば、とあるA国のB村の12歳以下の子供たちの学力を向上させるために、B村に公立小学校を建設するというプロジェクトの支援要請を受けたとします。
この時JICAは、「本当にこのB村に公立小学校を立てることが、現地の人々、そしてその地域の社会や国のために良いことなのか」ということを、学校建設プロジェクトを開始する前に「調査」を行います。
そして、この実際に調査を行うのが、開発コンサルタントになります。
色々な学校建設プロジェクトにかかわったことがあり、なおかつA国の教育事情や経済事情に詳しい開発コンサルタントが、実際にＢ村にやってきて、村長や住民などに聞き取り調査等を行います。
この調査を通じて、Ｂ村のニーズや課題を洗い出し、そして「公立小学校を建設することが、本当にＢ村及びＡ国の発展に寄与するか否か」を精査した上で、調査報告書をJICAに提出することとなります。
1-10-1-3. 国際協力事業の「実施」のタイミングと具体例
上記の調査で、「A国のB村において、12歳以下の子供の学力を向上させることは、B村及びA国の発展に寄与する。そして、当該地域において12歳以下の子供の学力を向上させる手段として、公立小学校の建設は非常に効果的である」という調査結果が出たとします。
その場合、この調査結果を受けて、JICAは実際にこのB村において公立小学校建設プロジェクトを実施することとなります。
そして、このプロジェクトの「実施」も、実は開発コンサルタントの業務となります。
開発コンサルタントは実際にB村に赴き、Ｂ村で現地の人々と生活をしながら、「公立小学校建設プロジェクト」を確実に遂行するための計画を立てます。
そして、計画に基づいて、B村の住民を対象に学校の重要性を説くセミナーやワークショップを実施したり、小学校の制服をデザインしたり、小学校の先生を採用・育成するなどの必要な作業を行い、「小学校建設プロジェクト」を成功に導くために奮闘することとなります。
1-10-1-4. 国際協力事業の「評価」のタイミングと具体例
開発コンサルタントの尽力により、無事にB村に小学校が建設されました。
村に学校ができて、子供たちは勿論、村中の人たちがとても喜んでいます。
ただ、確かに学校は建ちましたし、村人たちは喜んでいますが、「建設された学校が本当に当初計画していた通りの建物としての安全性を確保できているか」、「教師は質の高い授業を提供できているのか」、「この学校での教育を通じて子供たちの学力は本当に向上したのか」、そして「子供たちの学力の向上が本当にB村とA国の発展に寄与したのか」など、プロジェクトを当初の目的にそって評価する必要があります。
これが、国際協力事業の「評価」です。
この「評価」も、開発コンサルタントの仕事となります。
「評価」の仕事も、基本的にが現場に赴いて実施することとなります。
小学校の建物の安全性や、教師の質について生徒・両親・学校関係者へアンケート及びインタビュー調査を実施したり、小学校を卒業した生徒たちのその後の進学率や就職率などについて調査します。
そして、「評価」をもって、「A国・B村における12歳以下の子供たちの学力向上を目的とした公立小学校建設プロジェクト」は終了となります。
つまり、国際協力事業開始前にまず「調査」を行い、「調査」完了後に「実施」。
そして「実施」後に「評価」を行うこととなり、
その全てを開発コンサルタントが担うこととなります。
1-10-2. 開発コンサルタントになるには？
基本的に開発コンサルタントになる方法は基本的に以下の2パターンとなります。
- 開発コンサルティング企業に所属する
- フリーランスとしてクラインアントと個別に契約を結ぶ
企業に所属する場合は、基本的に中途採用。
理系であれば新卒採用もあるようです。
いずれの場合においても、非常に高度な専門知識と技術の習得（最低でも修士号、博士号取得者もざらにいる）が必要であり、業務遂行可能レベルの英語力も必須となります。
例えば、大手開発コンサルティング会社であるアイ・シー・ネット株式会社の募集要項には以下の応募資格が記載されています。
| 応募資格 1. 開発途上国を含む海外での業務経験を評価します。プロジェクトで、総括もしくは副総括の実績がある方はさらに評価します。 2. 必要とされる英語力はTOEIC800点以上（TOEFL CBT230点、英検準1級以上）が目安となります。TOEIC860点以上（TOEFL CBT250点、英検１級以上）を評価します。 3. 英語以外の外国語（スペイン語、フランス語、その他現地語）の知識があればさらに評価します。 4. 大卒後、8年以上を原則とします。大学院修士・博士課程修了を評価します。 5. 民間企業や公的機関での5年以上の実務経験を評価します。 6. ODA事業、特に円借款案件に携わったことのある方を評価します。 7. 技術士、中小企業診断士などの各種専門技術、国家・公的資格を高く評価します。 8. 日本に在住する外国籍の方も対象とします。ただし、日本語での業務遂行能力（文章作成能力を含む）が必要です。 9. 開発途上国での業務に耐えられる健康状態であることが必須です。 ※国際協力未経験の方や他業界の方でも、募集分野に関わる即戦力としての実務経験（実績）と高度な専門性がある方は歓迎いたします。募集分野別の応募資格をご参照ください。 ※語学力に関しては、各分野の高度な専門性がある場合には、相談に応じることも可能ですので、お気軽にお申し出ください。 |
「TOEIC800点以上の英語力」や、「大学院修士・博士課程修了を評価する」という文言、そして「民間企業や公的機関での5年以上の実務経験を評価する」という文言も見られます。
理系の場合は農業・土木・林業などの専門知識、文系の場合は「開発学」の知識が求められます。
なお、イギリスのサセックス大学は開発学において世界有数の研究機関であり、こちらの大学で「開発学」を学ばれた方々の多くが国際協力の分野で活躍しています
このように、開発コンサルタントになるためにはかなり高いレベルの英語力と専門知識、そして実務経験が求められます。
基本的に大学生の時点、あるいは大学院生の時点で留学も必須です。
実は管理人は大学生の頃に国際協力の分野に関心があり、大学院生の頃は途上国に対して農業技術支援を行っているNＰO法人で2年間インターンをしていました。
その時、多くの開発コンサルタントの方々とお会いし、色々と話を伺ったことがあるため、結構この業界には詳しい方だと思います。
※最初の会社を辞めた直後、6か月間だけパート職員として上記のNPOで海外技術支援プロジェクト日本事務局員として仕事もしていました。
まとめ
今回は日本に居ながらフランス語を使える仕事として、以下の10個の仕事を簡単に紹介させていただきました。
「どんな仕事で、どんな風に就職の道があるのか」というのを、それぞれざっくりとですが説明できたと思います。
今回のこの記事が、皆さんのお役に立ちましたら幸いです。
À très bientôt
Kei
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